CENNZ「セントラリティ」特徴と基本
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CENNZ(セントラリティ)は今後新しい概念のプラットフォームとして注目されており、その期待感からなのか1月15日のICOではわずか6分で約100億相当のトークンが完売されました。なぜこれほどまでにセントラリティが注目されたのか、その特徴についてお伝えします。
■CENNZの基本情報
CENNZ(セントラリティ)の通貨単位はCENNZで、プロジェクトはニュージーランドに本拠地を置いており、ニュージーランドのオークランド以外にロンドン、オーストラリアのメルボルン、など合計75名以上のメンバーで形成しています。
技術チームにはアリババ、バイドゥ、グーグル、アイオータなどのハイテク企業やブロックチェーン関連企業、大学からも参加しています。パートナー企業もとても豊富で、特にニュージーランド政府から3年間で1500万ドル(約1億5千万円)の返金不要の研究助成金も受け取っているために国としてもその優れた機能に注目しています。
■CENNZの特徴
CENNZ(セントラリティ)は新たな分散型アプリケーションとして注目されており、多くの可能性を秘めています。分散型アプリケーション(DApps)のプラットフォームとは、アプリケーションの土台や基盤の役目を果たしており、セントラリティはイーサリアムやネオ、リスクのように独自のブロックチェーンを形成しています。
仕様としては自身のプラットフォーム上で様々な分散型アプリケーションを動作させる事ができ、パソコンで例えれば、ウィンドウズやマックOS、スマートフォンであればアンドロイドと言ったOS的なポジションの立場とも言えます。
通常、インターネットサービスは、そのサービスを提供している企業が独占する形となりますが、セントラリティの基盤の上にたくさんのアプリや開発、運営がなされることを目的にしているため、ユーザー誰もがシームレス(さまざまなサービスをユーザが違和感なく使えること)に使う事が出来ます。
さらに、セントラリティはさらにDAppsのデメリットを無くすために有効な手段として注目されています。通常DAppsを構築する際に、イーサリアムベース上で作るとなると容易ではありません。
しかし、セントラリティはそのDAppsを構築する際にすでに「モジュール」と呼ばれる部分を技術者たちが開発、提供しているためにDAppsが簡単に作れるようになりました。このモジュールを購入する際にCENNZトークンを購入することでDAppsの構築が可能になりました。
簡単にDAppsを構築できる以外にもさまざまなメリットが生まれ、CENNZの利便性、機能性が注目されるようであればセントラリティによるDAppsを構築しようとする企業にCENNZトークンを直接売却する事もできれば、DAppsのコミュニティにおいて売買する事も可能です。
さらにモジュールを組み合わせることで企業にとってはオリジナルのDApps環境を作り上げることができるため、個人で1つのシステムをモジュールで組み上げてパックとして販売できるビジネスチャンスも生まれます。
そしてDAppsを使う側としてのメリットはと言えば、DAppsで動くアプリはシステムの規格が統一されているために、データ共有する事ができます。その結果ユーザはアプリごとにアカウント作成する必要が無く、インストールすることも必要ありません。
DAppsの基盤であるセントラリティはアプリ同士の垣根を外し、アプリ間同士でスムーズにサービスを情報共有する事が出来ることから、管理や使う側としての利便性が高いと言えます。
■CENNZ「セントラリティ」特徴と基本 まとめ
CENNZ(セントラリティ)は今まで環境が違っていたためにサービスが受けられないと言うストレス感を解消し、広い意味でサービスを同じプラットフォームにてまとめて使うことができます。セトラリティによって簡単にブロックチェーンにおけるDAppsアプリが構築できるのであれば、個人でも簡単にアプリを作り上げることも可能です。
さまざまなサービスを繋ぎ合わせて互いにサービス向上に結びつくのであれば優れたプラットフォームとして将来性がとても高いと言えます。当然、さまざまなサービスが出てくるのであれば、セントラリティの需要はますます高まるために、CENNZトークンの相場にも良い影響を与えます。
セントラリティだけでデスクワークができるのであれば、専用のパソコンが出る可能性もあり、ウィンドウズやアンドロイドに対しては脅威になることも考えられます。現在、CENNZトークンが購入できるところは仮想通貨取引所はSingularXのみとなっていますが、今後はバイナンスへ上場の可能性もあるために更なる高騰も期待されます。
将来性を見込みCENNZトークンを長期保有として持つことも有効であり、DApps上のアプリとして制作、販売しようと考えている方にとっては新たなビジネスチャンスとして捉えることもできます。